キャリアのスタート（1998年）は求人雑誌の編集者でしたので、求人系のお仕事が多いです。求人市場や求人メディアのビジネスモデルの変遷などを見てきた経験（詳細／求人メディアのビジネスモデルの激変によって、求人サイトの編集者はどんなスキルが必要になったか。）があります。以下、これまでの記事見本と弊社オリジナルのサービスをまとめてみました。
web上で読める求人メディアへの寄稿記事見本
ハローライフ
京都移住計画
greenz.jp（グリーンズ）
web上で読めるコラム記事見本
また、仕事を探している方向けのコラム記事も書いています。
転職情報サイト DODA
「未来食堂」が飲食業界で起こしたオープンイノベーション。その戦略を聞いてみた ｜ doda X キャリアコンパス
チームメンバーとの温度差をなくす、コミュニティデザイナー山崎亮さんが語る「5つのステップ」 ｜ doda X キャリアコンパス
御社の自社サイトに求人募集の記事を書きます
求人ポータルサイトへの掲載だけでなく、依頼主のサイトの求人募集ページにも寄稿することや、依頼主のサイトの求人ページそのもの（京都のタクシー会社や大阪の運送会社）の制作経験があります。
以下、弊社オリジナルのサービス案内です。
求人ポータルサイトが増える一方、自社サイトでの求人ページに力を入れる企業が目立つようになりました。
圧倒的な会員数を誇るリクナビやマイナビ、エンジャパン、DODAなどに掲載するとエントリー数は増えるものの、当然コストはかかり、同業他社も多く掲載されているため、給料などのスペック競争で強いほうに人が流れる傾向があり、コストをかけたものの残念なことになるケースあります。たくさん面接したけれど、ほかにエントリーしたところに採用が決まったので辞退、なんてこともざらにあります。
一方で自社サイトの求人ページに力を入れると狩野はこんなメリットがあると考えています。
・面接の数を減らせる。すでに自社サイトを見て応募しているので、自社の大まかな説明を端折れる。
・自分の言葉で会社の状況を客観的に伝えることが必要になるため、社員育成の機会になる。
もちろんデメリットもあります。SNSで情報発信するなど閲覧してもらう努力が必要であることと、本業に携わる時間が減ります。
そんな状況を踏まえて、もし狩野哲也事務所が御社の求人ページを制作する場合はこのような順序で制作します。
何をするか
求人広告の制作と、求人掲載後の情報発信のお手伝い、そして必要とあらばSNSで情報発信するための方法をレクチャーします。
１）依頼主と作戦会議
依頼主が人事担当者か、社長なのか、社員よりも若い2代目社長なのか、依頼内容の背景に営業とバックオフィスとがうまくいってない状況なのか、ワンマン社長に若手の考えを伝える機会をつくりたいのか、募集の背景にはさまざまな裏目的があるはずです。
２）情報発信の手伝い＋レクチャー
狩野は著書に「まちのファンをつくる 自治体ウェブ発信テキスト」（学芸出版社）があります。自治体職員も自ら自治体サービスを紹介することで、まちに住む人と自治体との距離を近づけるべき、ファンをつくろうと伝える本ですが、これは事業者も同じことが言えます。そんな話をします。
３）インタビュー
ひとりひとりにインタビューします。複数人でインタビューすると声の大きい人の言葉がどうしても多くなることと、深いエピソードが出にくくなるからです。また、話を聞く順番も事前の作戦会議で「何を伝えたいか」によって依頼主と考えます。
４）執筆
５）納品／御社で御社のサイトに直接入稿作業も可能です。
1ヶ月以内に納品します。
いくらかかるか
基本的には先方の予算規模やこれまでご一緒してきた関係性にあわせて動いています。
制作費税別5万円〜（インタビュー対象者2〜3人、所要時間3時間、インタビュー記事の合計4000〜5000文字程度）
※ハイクオリティな写真が必要であればカメラマンを手配しますので＋税別3万3000円と考えてください。
※御社のサイトではなく、noteを立ち上げてご紹介するのもありです。
問い合わせフォーム
ウェブ上で読める実績記事
実績ができました！ ご参考ください。
堺文化振興財団 さま
研修冊子作成中に、求人記事の依頼もいただきました。
ココルーム さま
研修冊子作成中に、求人記事の依頼もいただきました。
志塾フリースクール ラシーナ さま
前述の一般財団法人泉北のまちと暮らしを考える財団さまの求人記事を読んで、弊社も書いてほしいとご依頼いただきました。
NPO法人ぬくもり さま
前述の一般財団法人泉北のまちと暮らしを考える財団さまの求人記事を読んで、弊社も書いてほしいとご依頼いただきました。近隣の市役所職員の方から記事を読んで応募があり、採用されたそうです。
一般財団法人泉北のまちと暮らしを考える財団 さま
一般財団法人泉北のまちと暮らしを考える財団代表理事と、NPO法人SEINコミュニティLAB所長をしている宝楽陸寛（ほうらくみちひろ）さんからご依頼いただきました。
第一弾
第二弾
Urban Innovation Japanさま
スタートアップ企業と行政職員が協働する、新たな地域課題解決プロジェクト Urban Innovation Japan のプロジェクトマネージャーの募集記事と、運営メンバーの吉永隆之さん、松村亮平さんのインタビュー記事3本を書きました。GovTechに関心のある方がnoteユーザーに多く、親和性の高い場所で発信できたことで採用につながりました。
